今話題のAIチャットツール　ChatGPTとは？

2023年9月18日

2022年11月、米国のOpen AI社により公開されたAIチャットサービス『ChatGPT』。サービスによっては無料で利用することができること、また、生成される文章の正確さから注目を集めました。利用方法はシンプルであり、メイン画面にあるテキストフォームに質問内容を入力すると、AIから回答が返ってくるというものです。マイクロソフト社もChatGPTの導入に注力しており、直近では、同社が日本でのAI生成の拠点を拡大させるために、日本政府へ最新版のChatGPTを提供することを表明しております。このようにサービス公開から様々な話題が絶えないChatGPTについて簡単にご説明をいたします。

 

ChatGPTとは？

せっかくなので、ChatGPT上で質問してみました。

「ChatGPTは、OpenAIが開発した大規模な言語モデルです。GPTは「Generative Pre-trained Transformer」の略で、自然言語処理のタスクにおいて驚くほど優れた性能を発揮することが特徴です。ChatGPTは、数億もの文章データを学習し、様々なトピックについての質問に答えたり、会話を行ったりすることができます。一般的な情報提供、対話、文章生成など、多様な用途に活用されます。ユーザーはテキストベースでChatGPTと対話し、さまざまな情報やアドバイスを得ることができます。

このように人間が自然に感じる形式で回答を返す点が注目を集めた特徴の一つです。

ただし、ChatGPTはあくまで人工知能であり、感情や意識を持っているわけではないことを理解することが重要です。」

一部のサービスを除き無料で利用ができ、登録もメールアドレスのみで行うことができるため、ユーザ数は公開から2か月時点で1億人を超えております。

 

ChatGPT利用の上での懸念点

一方で、ChatGPTの回答の正確性は、まだ完全ではないことも事実です。回答が一見自然に見えるものの、事実とは異なる内容を生成してしまうこともある、という点は、公開当時から問題視されています。ChatGPTはインターネット上に存在する膨大なデータを学習しています。インターネット上には間違った情報も多く存在しているため、誤った回答を生成してしまうこともあるようです。

また、ChatGPTはユーザが入力した情報をデータとして学習します。そのためユーザが入力した情報が偏っていたり、間違っている場合でもそのまま学習してしまうため、正確でない回答を提供してしまうこともあるようです。

便利なAIツールではありますが、ChatGPTの情報を100％真に受けるのではなく、情報の精査は行う必要があります。

 

 ChatGPTに対するマイクロソフト社の支援

ChatGPTの開発者、Open AIを資金面で大きく支援している企業としてマイクロソフト社が挙げられます。マイクロソフト社は同社製品のWord, Excel, PowerPointなどをChatGPTに対応させるための動きを加速しており、2023年3月にはMicrosoft365 CopilotというAIツールを発表しました。CopilotとはAIが人と協調しながら業務を支援していくパートナーになるという意味で名付けられています。Copilotサービスにより例えばPowerPoint上で「出席した会議の資料から提案書を作成して欲しい」等の指示を出すことにより簡単に提案書の素案が作成でき、業務改革のツールとして期待されています。

先日マイクロソフト社がアジアでは初めて日本政府にChatGPTの最新版サービスを提供すると表明していることも分かりました。まずはデジタル庁に対し、年間およそ3億3,000万円でのサービス提供を計画しているとのことです。この提案を受け、日本政府はまずは国会答弁の下書きや議事録作成などに活用することを検討すると発表されております。

今後世の中でどのようにChatGPTが利用されていくかの動向に注目です。